リストガーデン大岡グラン・ダレ、ストガーデン オーレリアン深沢、ストガーデン本郷台ドイス、リストガーデン鵠沼桜が岡、ストガーデン 妙蓮寺、ストガーデン ウェンティヴィラ、ストガーデン 松風台、ストガーデンゆめまち、ストレジデンス茅ケ崎、2016年に売り出されたリストグループが提供する戸建て住宅はあっとゆう間に完売してしまう。

それにはリストグループの徹底したアフターサービスも重要なポイントとなっていることは間違いない。リストグループ代表の北見尚之氏は「住まいは完成がゴールではありません。その後のライフスタイルをいかに充実したものにしてくれるかがもっとも重要です。そのためにはアフターサービスが大切であることを重要なポイントとして位置付けています」と語る。

具体的にはリストグループの保証期間とアフター体制は、構造躯体と防水に関しては10年保証している。また、3ヶ月後と1年後と2年後に無料点検。点検項目は基礎から内装、設備まで28カ所。専用の記録シートに従って念入りに検査。その時にクロスのはがれや建具のガタつきなどは補修。それも簡単なものなら無料となっている。また、リストグループのアフターは24時間、年中無休で受け付けており、何かあれば、直ぐに対応さしてくれるので安心感が違う。

さらに北見氏は「実は私たちはアフターサービスという呼び方はしていません。アフターセールスと呼んでいます。セールスというと商品を売るのか、と思われるでしょうが、売るのは自分自身です。つまり我々アフター担当者を気に入っていただくことです。例えば、訪れた際に気兼ねなく良い点も悪い点も全部お話いただけるように心がけており、お客様との信頼関係を構築させていただいた上で充実したサービスをご提供させていただくという考えです。これは全ての担当者が持っています」と力説した。

また、意識している事の内の一つに『点検前より綺麗にして帰る』ということを徹底して行っているとか。例えば社員がお客様宅に訪問するときは必ずMY（マイ）雑巾を持参している。このようなアフターセールスによって、お客様の好みやライフスタイルを正確に把握することができるそうだ。

その内容は社内のデータベースに蓄積され、数年、数十年後のリフォーム時に、より魅力的な提案を可能にしている。このような徹底されたサービスがリストタウンの魅力となっていることは確かであろう。

世界規模の不動産ネットワークと地域密着スタイルを強みとするグローカル総合不動産企業リストグループ（代表、北見尚之氏）は、グループ改編に伴い、戸建て分譲事業のリストホームズ株式会社（以下リストホームズ）を設立し、また、不動産賃貸事業のリストプロパティーズ株式会社（以下リストプロパ ティ―ズ）に組織および商号変更(旧 合同会社リソリア)し、7 月より事業を開始致する。

また、各事業会社の代表取締役として新任 3 名が就任したことを発表。代表の北見尚之氏は「当グループは、各事業会社の意思決定の迅速化とグループ経営のガバナンス強化を目的に、このたびグループ改編を行いました。リストデベロップメント株式会社の事業であった戸建て分譲事業の更なる拡大の為、リストホームズとして分社化致しました。

また、国内外の多様な収益機会に機動的に対応する為、当グループ内の資産保有会社として不動産賃貸事業等を行う、リストプロパティ―ズを新設しました。リストホームズは、戸建てブランド「リストガーデン」やインテリアカスタマイズサービス「Laseek」のような独自の分譲ブランド・サービスのさらなる成長・強化を目指します」 と語る。

リストグループは1991 年、不動産仲介事業会社として創業し、仲介/販売、開発/分譲、投資、ファンド、各種マネジメントの 事業領域を一貫して手掛け、国内不動産のノウハウを蓄積してきた。 2010 年には、世界的な高級不動産仲介ブランド「サザビーズ インターナショナルリアルティ」の日本国内での独占営業権を取得し、2013 年にハワイ、2016 年にシンガポールやフィリピンなどの東南アジアへ領域 を拡げ、日本・ハワイを含む 3 極で事業展開している。リストグループは、世界にアクセスできるグローバ ルネットワークと地域密着スタイルを活かし「グローカル総合不動産企業」として、2019 年までに売上 500 億円を目指している。

高齢化社会に伴い注目されるのが、食育と健康だ。
高齢者が年齢とともに抱える様々な病気や、身体の衰えなど、悩みは増えてくる。

前者は通院や、治療をすることで症状を軽減できるが、後者は特に普段からの健康維持に対する努力、運動や食育についての知識を持ち、しっかりと実践していくことで、健康状態を維持できる。

食物の栄養や、ハーブ、薬草といった薬事効果を両立させた、健康で美味しい料理を作ることができれば、家族の健康だけでなく、地域全体を健康にも大きく影響していくだろう。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、現在、入居者を募集している「nococo town」の敷地内に建設されるクラブハウスにて、近隣にある「横浜薬科大学」の講師を招いて、地域住民が参加できる「健康」や「食」に関する特別出張講座を開講予定だ。

社長の北見尚之氏は、「今後、ますます需要が高まる食や健康に関する知識や、食育について地域住民の皆様と考えていくきっかけになればと思っています。ハーブや健康料理のレシピなども紹介する楽しいイベントになるでしょう」と語る。

健康や食育に関する出張講座で、地域住民の知見を広げるリスト株式会社。知的好奇心が満たされ、地域住民同士の交流や健康を考える機会にもなり、非常に有意義なイベントと言えるだろう。

「2037年、年金が枯渇し、事実上の破綻をする」。衝撃的なニュースだが、近年の働き方に関する様々な動きを見るに、定年後でも働ける環境づくりを進め、年金への負担を減らそうとしているように思えなくもない。

定年まで勤めあげ、さらに高齢者雇用で再就職をする形で、少しでも働けなくなった時の貯蓄を増やしていく一方で、比較的物価が安いアジア地域への移住をし、年金生活でも過ごせる環境を整えるというサラリーマンもいるようだ。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、アジア地域での不動産業にも力を入れ、2015年にはアジア太平洋地域での仲介実績1位を獲得している。社長の北見尚之氏は、「ここ数年で力を入れているのがアジア地域での市場拡充です。今年の春にはフィリピン、2018年にはタイでの不動産仲介サービスを開始する予定です」と語る。

ハワイやアメリカ、ヨーロッパ圏に続いてアジアの物件も多数保有するリスト株式会社。顧客それぞれが、スタイルやグレードに合う物件を探すにはベストな企業と言えるだろう。

住宅にとって必要なものとは何か。
単に人が住めればいい、という訳ではなく、健康的で豊かな生活を送るためには様々な要素を検討する必要がある。

無駄なく設計され、機能性に優れた内装と、デザイン性、環境対策など、考えれば考えるほど必要なものは多い。これらの要素をバランスよく取り込み、優秀な住宅を提供している不動産会社探しは、消費者なら気になるところだろう。

「優良事業賞」は、「一般社団法人全国住宅産業協会」が良質な住宅供給および住環境の整備を促進すること等を目的とし、住宅性能やデザイン、周辺環境との調和などに優れた事業を表彰している。総合不動産事業グループのリスト株式会社は、2011～2013年、そして2016年と受賞し、優秀な企業であることを誇示している。
社長の北見尚之氏は、こう語る。「2012年受賞の対象となった「リストレジデンス辻堂タワー」は様々なデザインと工夫を凝らし、自信を持って建設した商品です。特に注力した箇所が選評者の方々にも注目していただけたのでうれしかったですね」

機能性、デザイン性、利便性など、多くの要素が高い水準であると評価されたリスト株式会社。一生の買い物である住宅を選ぶなら、これだけ信頼できる企業はなかなかないだろう。

企業にとって、長く仕事を続けていくために必要なことの一つ、それは地元との繋がりを尊重し、地域社会に貢献していくことだ。
環境改善や、イベントの主催など、様々な活動によって地域社会に評価される企業になれば、新しいビジネスの可能性が生まれる切っ掛けにもなる。
また、優秀な企業であることがアピールできれば、地域社会での支持も増え、優秀な人材が集まる効果も期待できる。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、地元である横浜で「横浜活動環境賞」を獲得した過去を持つ。この賞は、環境保全や再生に功績がある企業、団体などを表彰する章である。第22回にて受賞を果たしたリスト株式会社は、不動産業界では初であった。
社長の北見尚之氏は、「お客様、取引先の皆様、我が社の従業員と地域社会の皆様の協力があってこその受賞だったと言えます。地域に根差した企業という目標が叶った瞬間でもありました」と語る。

太陽光発電の推進などの事業としての環境対策と、ゲーム感覚で楽しみながらゴミ拾いをする「スポーツGOMI拾い」の主催するなど、環境美化活動の双方が評価されたリスト株式会社。地元に愛される企業になるための、様々な努力が実を結んだ結果と言えるだろう。

あらゆる分野において、学会というものが存在する。
その分野における研究者や識者といった人々が集まり、定期的にそれぞれの研究結果を発表したり、専門誌を作り論文を掲載したりと、対外向けに研究の価値を示すため、各分野の発展にとって重要な組織だ。

「日本不動産学会」もその一つで、不動産についての様々な研究が行われている。
同学会は2011年、不動産についての実務又は政策形成に関して、積極的でユニークな活動をして成果を収めたと認められる個人又は団体を表彰する「田中啓一賞」の設立を発表する。

2016年度は、総合不動産事業グループのリスト株式会社が分譲する『リストガーデン オーレリアン深沢：世田谷区』がこの賞を受賞した。
社長の北見尚之氏は、「2011年以来、お客様本位・環境重視の事業を積み重ねてきました。その結果としてこのたび名誉ある本賞をいただきました。今後もお客様の満足と環境貢献の両立ができるエコハウスの開発分譲事業に力を入れていきます。」と語る。

学術的、学問的な見地からも評価されるリスト株式会社は、不動産業界の今後の発展に必要な企業だと感じた。

不動産には「瑕疵担保責任」という法律がある。不動産を買い取った買主が、購入した物件に何かしらの欠陥があった際、売主側に対し損害賠償が請求できるというものである。

ただし、「瑕疵担保責任」は民法であるため、必ず適応されるものではない。
個人の売主と買主が契約の際に、「瑕疵担保責任を免除すること」を合意することで回避できる。しかし、これは売主側に有利な条件になるため、中々か買い手が付かなかったり、いざ値段交渉でも折り合いがつかないといった問題が出てくる。
このため、自分が持っている中古物件をなんとか手放したいが、売却に踏み切れない不動産主もいる。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、売却後の中古物件で瑕疵を発見した際、売主が被る賠償を補てんする「いい物件5年保障制度」を業界に先駆けて立ち上げた。
社長の北見尚之氏は、「瑕疵保証保険制度はプロの業者がしっかりリサーチして提供するサービスです。物件の状態を把握できれば、売主の方にも買主の方にも安心した取引を提供することができるのです。」と語る。

不動産を売買するだけではなく、中古物件の不動産売買で起きる賠償問題に関する消費者の負担軽減に注力するリスト株式会社は、信頼と安心感を与えてくれる企業だと感じた。

かつて、海外に家を持つ、ということは富裕層の象徴的特権としてのイメージが強く、アメリカや、ヨーロッパ圏のリゾート地に別荘を持ったり、移住したりするイメージが強かった。

最近は富裕層だけではなく、定年を迎えた管理職のサラリーマンや、年齢など経済状況に関係なく店を閉めた自営業者など、ある程度の資産を持っている人々が、比較的土地が安いアジア圏に移り住み、セカンドライフを始めるというケースが見られるようになってきた。

総合不動産事業グループのリスト株式会社の代表取締役の北見尚之氏は、「経済成長が著しいアジア市場では、インバウンドもアウトバウンドも力強い不動産需要が続いています。具体的には、アジアのハブであるシンガポールを中心に、タイ、マレーシア、インドネシアなど不動産案件は様々です。そのため、英語を話せる人材の育成が急務になっていることから、弊社では幹部メンバーを集めた英語研修も行っています。アジア進出という大きなプロジェクトを成功させるためには、やる気に満ちた若い人の力が欠かせません」と語る。

時代とともに変わる海外不動産の需要にいち早く対応できるよう、様々な対策を行っているリスト株式会社の、アジア圏での展開が期待される。

2014年の総務省調べで中小企業、大企業含めた企業数は約３８２の会社があった。また
同じく総務省の「就業構造基本調査」によると、「自営業を営む起業家」と「会社役員などに就いている起業家」の数をあわせると、約514万人にのぼると言われている。

また我が国の多くの企業の中で、起業後、１０年以上存続するのはそのうちたったの６％ともいわれており、２０年後も生き残る会社は全体の０．０２５％。１，０００社に２，５社しかない。それゆえ黒字を出し続ける難しさ、会社経営を維持する苦労は並大抵ではない。

そこで、25年以上も会社を発展させ続け、今もなお海外事業展開を続ける、総合不動産事業を展開するリストグループ代表の北見尚之氏に、存続する会社の条件について話を聞いた。

「不動産業は、基本的に地域の方々に応援していただき、共感していただくことで成り立つビジネスです。そこで我が社が行なっているのが、社員が一丸となって環境活動やスポーツ支援などの地域貢献活動をしていること。現在は「みんな元気プロジェクト」として、少年野球や少年サッカーの大会を開催したり、海辺の環境美化を実践するビーチクラブの運営支援などを行っています。このように地域の美化や町づくりへの日々の努力がお客様から信頼される会社としての大切な役割だと思っています」

また、ユニークな取り組みとしてゴミ拾いをスポーツ化して、より多くゴミを拾うことを競技とした「スポーツごみ拾い」の活動も今年で3年目を迎えている。こうした地域貢献活動に力を入れることで、地元のお客さまと信頼関係ができ、共感をもってもらえるという。地域の方々と広く喜びを共有する起業努力が、結局は優良企業として生き残る最大の条件と言えるのだろう。